スポーツ庁ではSport in Lifeプロジェクトの趣旨に賛同し、従業員の健康増進のために、スポーツの実施に向けた積極的な取組を行っている企業を「スポーツエールカンパニー」として認定。ただ今、「スポーツエールカンパニー2021」の認定申請を受付中だ。応募締め切りは11月30日となる。

スポーツ庁の調査では、20代～50代の「働き盛り世代」のスポーツ実施率は平均よりも低く、その世代の約8割が運動不足を感じると回答している。また、テレワークの普及によって、一日の歩数が3000歩に満たない人が30％にもなっている、ということが民間機関の調査で指摘されている。「働き盛り世代」のスポーツ習慣づくりには、1日の大半を過ごす企業側の協力も欠かせない。

昨年度認定企業は533社。東海東京フィナンシャル・ホールディングスでは、アスリート社員を「ウェルビーイング大使」に任命し、大使主催の従業員向けイベント等で健康・運動に関する改善策の提案・指導を実施。クラブ活動の支援、親子運動の機会提供、階段移動やスタンディングワークの推奨など、日常的な運動機会の増加にも取り組んでいる。ブリヂストンスポーツでは、従業員へのスポーツを通じた健康づくり機会の提供のため、年間3日間のスポーツ休暇制度を導入。また、バランスボールを椅子にした「健康的な会議室」やコンディショニングスペースの設置、社内でのボッチャ体験会の開催など、社内でスポーツに取り組める環境も整備している。