Cloudflare（クラウドフレア）は、独立系調査機関・Analysys Masonが発行した新たなレポートを公開した。本レポートでは、企業のネットワークサービスをオンプレミスからCloudflareのクラウドベースのサービスに切り替えることで、ネットワーク関連の炭素排出量を大企業では最大78％、中小企業では最大96％削減できることが明らかに。

これは、企業のネットワークとセキュリティのハードウェアをより効率性の高いクラウドサービスに置き換えることで達成できる排出削減量の可能性を数値化した初の取り組みとなる。

現在、世界中で排出される二酸化炭素量の3.7％を占めるのがインターネット利用によるもので、これは、全世界の航空輸送における二酸化炭素の排出量に匹敵する。世界中でパリ協定の実現に向けたゼロエミッション社会への移行計画が進む中、インターネットの全体的なエネルギー消費の削減が急務。大企業か中小企業かに関わらず、ITインフラをはじめとしたサプライチェーン全体での炭素削減を目指す傾向が強まることが予想される。

今回の調査では、企業のネットワークサービスをオンプレミスのデバイスからCloudflareのサービスに切り替えることで、ネットワークの展開状況によっては二酸化炭素排出量を最大で96％削減できることが示された。削減効果が最も大きいのは統合型サービスであり、複数のネットワーク機能を提供するサーバーの活用を増やすことで炭素効率が改善するとしている。