オンライン営業システム「bellFace」の開発・販売事業を行うベルフェイスは、コロナ禍における営業活動のデジタル活用推進や、その態度変化に関する調査を行い、その結果をまとめた。

まずデジタル活用の重要性が高まった理由としては、「顧客への対面営業ができなくなった から（52％）」が最多となった。実際にコロナ以前（2019年）と比較して、緊急事態宣言下（2020年4月頃）で対面営業頻度が減少した人の割合は61％。一方、減少した人のうち、現在は増加している人の割合は69％と、以前の対面営業頻度に戻りつつあることが分かった。

今後のデジタル活用推進については、「コロナ終息後も積極的にデジタル活用を進める」と答えた人の割合は36％、「今と同じ程度には活用する」は35％で、多くの人はコロナをデジタル活用の転機として捉えているようだ。一方、現在デジタル活用が進んでいない理由は「業種や組織形態がデジタル活用に そぐわないから（26％）」が最多。

総括として、オンライン商談ツールを導入することにより、コロナ過でデジタル活用企業が増加した一方で、デジタル活用の本気度については、企業による温度差があり、営業のデジタル活用については経営層や管理職など、職位が高いほど危機感を強く持っていることが分かった。その一方で、現場リーダークラスを含めた、全社的なデジタルリテラシーと理解を向上させすることが、職場内のデジタル活用に関する温度差を無くしていくことに繋がると考えられる。