総合人事・人財サービスを展開するアデコは、部下を持つ管理職を対象に、2020年4月発出の緊急事態宣言に伴うテレワークの実態について調査を行った。それによると、緊急事態宣言下のテレワークで、「テレワーク経験のある管理職」の約7割が、部下とのコミュニケーションが取れたと回答しており、「テレワーク未経験の管理職」（52.7％）より15ポイント高い結果になった。

一方、緊急事態宣言下のテレワークで、「テレワーク未経験の管理職」の約4割が、部下とのコミュニケーションの「時間」と「頻度」ともに減ったと回答。いずれも「テレワーク経験のある管理職」よりも13ポイント高い傾向にあった。部下とのコミュニケーション頻度が増えたのは、「テレワーク経験のある管理職」（37.0％）で、「テレワーク未経験の管理職」（24.3％）より12.7ポイント高い。

「緊急事態宣言下」でのテレワークで、「テレワーク経験のある管理職」が部下とコミュニケーションをとるために行った工夫は、「部会・課会（オンライン）」（62.3％）、次いで「個別面談」（54.7％）。いずれの項目も「テレワーク経験のある管理職」のほうが「テレワーク未経験の管理職」より15ポイント以上高かった。

今後のテレワークについては「テレワーク経験のある管理職」の9割以上が自身・部下ともに継続意向を示す一方で、「テレワーク未経験の管理職」のテレワーク継続意向は約7割にとどまり、約15ポイントの差が出た。