アデコは、日本国内で「営業」「販売」「総務・人事」「財務・経理」、そして「IT（エンジニア）」職に携わる正社員の一般社員（各職種300人、合計1,500人）を対象に、テレワークに関する調査を行った。

調査によると、４月～５月の緊急事態宣言前にテレワークをしていたのは、全体の約2割。テレワーク率がもっとも高かった職種は「IT（エンジニア）」、もっとも低かったのは「販売」で、全体の7割が、新型コロナウイルス感染症の拡大が緊急事態宣言前にテレワークを開始するきっかけになったと回答した。

緊急事態宣言中のテレワーク率がもっとも低かった職種は「販売」で、次いで「営業」だったが、もっとも高かったのは「IT（エンジニア）」。約7割が週1日以上テレワークで勤務していた。テレワークができなかった理由としては、「勤務先の方針で認められなかったから」を選んだのは全体の2割程度。一方、全体の6割以上が、「自分の仕事はテレワークができない仕事である」と回答した。

緊急事態宣言中にテレワークができなかった理由として、捺印・押印の必要性や紙の書類の取り扱いを挙げたのは、「財務・経理」と「総務・人事」が他の職種よりも15ポイント以上高かった。また、「財務・経理」と「総務・人事」の約4割が、「オフィスというプライベートと切り離された環境でないと、集中して仕事することが難しい」と考えており、他の職種よりも15ポイント以上高かった。