総合マーケティング支援を行なうネオマーケティングでは、2020年2月14日（金）～2月17日（月）の4日間、現在働いている人1000名を対象に、「パワーハラスメント」をテーマにしたインターネットリサーチを実施した。

まず、パワーハラスメントに該当するような行為を受けた経験の有無を尋ねると、全体で今までに経験があると回答したのは42.0％。勤務地従業員の人数別では、「ここ1年以内である」と回答したのは、1000人以上の職場で働く人が最も多く、21.4％。従業員数の多い職場でパワハラの経験がある人が多い傾向にあることが分かった。

「パワーハラスメントの相談・報告窓口はあるか」との質問には、「ある」と回答したのは、1000人以上の職場で働く人が70.7％、500~999人が62.0%、300~499人が58.6％、100~299人が42.8％、30~99人が35.7%、29人未満が23.5％に。企業規模が大きいほど、相談・報告の窓口があることが分かる。

パワーハラスメントの内容としては、自身の経験・周囲で見聞きした内容ともに「精神的な攻撃（暴言、侮辱的発言、過度な仕事の邪魔、退職強要など）」がトップ。次いで「過大な要求（終わらない量の仕事の押し付け、社員の能力に見合ってない大量の仕事をおしつけるなど）」だった。なお、自身の経験は73.8％、見聞きした経験は80.8％だった。

パワーハラスメントの要因となることについては、「行為者（上司）自身」と回答したのが74.4％で最も多く、次いで「職場の雰囲気」45.0％、「パワーハラスメントへの理解不足」39.9％、「日頃のコミュニケーション不足」38.0％、「被行為者（部下など）自身」26.4％となった。