Momentum（モメンタム）では、この度2020年版の「アドベリフィケーションに関する意識調査」を実施し、その結果を公開した。本調査は、国内の事業会社のマーケティング・広告・広報部門に所属する担当者とメディア事業で自社媒体の広告事業に携わる担当者412名を対象に行ったもの。

「アドベリフィケーション」とは、アドフラウド、ブランドセーフティ、ビューアビリティに配慮した、不適切な広告配信を防ぐための広告価値毀損測定の仕組みのこと。まず、こうしたアドベリフィケーション関連のキーワードについて、「名称を知っている」と答えた層は、すべてのキーワードで5割超だった。2018年の調査と比較すると、「名称を知っている」層はすべてのキーワードで5割を超え、「名称を知らない」層を逆転。一方で、「名称は知っているが内容を知らない」層も増加していた。

さらに、アドベリフィケーションに関する「対策をとっている」層は4割を超えており、「対策をとっていない」層を逆転していた。また、広告主の40％以上がアドベリフィケーションを代理店や配信プラットフォーム選定の条件にしていた。

結論として、名称の認知率は半数を超えたものの、「名称も内容も知っている」層は微増にとどまった。また、依然として6割以上は「内容を知らない」という回答をしている。今後は、アドベリフィケーションというキーワードとともに、具体的なリスクの内容や対策の方法を広めていく必要があることが分かった。調査の全文はこちら。