ヒューマンタッチ総研は、建設技術者不足問題について独自試算した建設技術者数の「2030年未来予測（2021年版）」をまとめ、公表した。

建設技術者の有効求人倍率をみると、2020年2月以降11月まで10カ月連続で前年同月を下回っており、新型コロナウイルス感染症拡大が建設技術者の需給動向にも大きな影響を与えていることがわかる。建設技術者数の将来シミュレーションにおいては、建設技術者数は2015年の475,200人から緩やかな増加傾向が続き、2027年には500,360人（2015年比105.3％）に達するが、その後は減少に転じて、2030年には498,826人(2015年比105.0％）になると試算された。

また、各シナリオ共通で建設技術者の需要数は2019年の54万3千人から2020年には52万3千人、2021年には50万5千人に減少すると試算された。2022年以降は成長実現シナリオでは増加傾向が続き2030年には需要数は55万人となり、ベースラインシナリオでは横ばいで2030年には51万9千人、ゼロ成長シナリオでは減少傾向が続き2030年には49万人になると試算された。

ヒューマンタッチ総研所長・高本和幸さんは、「建設技術者の需給ギャップは2019年に6万人の不足にまで拡大したが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で建設投資が減少する影響を受けて2021年には1万5千人程度の不足にまで需給ギャップは縮小すると試算された。コロナ禍による建設投資額の減少に伴い、建設技術者の需給はかなり緩和されはするが、一定レベルの人材不足は続きそうだ」とコメントしている。