OKANでは全国の20～50代3760名に、離職に関しての調査を実施し、その結果を公開した。

調査によると、働き方改革後の離職増加について質問したところ、約4割、3人に1人以上が「増えた」と回答。働き方改革は人材不足解消の打ち手として進められているが、人材不足が進んでしまっている企業が多いことが明らかになった。また、ボーナスや夏季休暇のタイミングで離職を検討する人が一定数（ボーナスきっかけの離職31.8%、夏季休暇きっかけの離職20.1%）いることも判明。

そこで、働く中で「モチベーター」「ハイジーンファクター」どちらを大切にしているのか尋ねたところ、働き手側の期待として「ハイジーンファクターを重視する」が72.2%、「モチベーターを重視する」が27.8%という結果に。「働きがい」より「働き続けやすさ」に関心を持っている働く人が多いようだ。