国内最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」が、一般的なアメリカ人を対象に、日本旅行の意向についてアンケート調査を実施した。

調査において、日本が観光目的の旅行先になるかを質問したところ、アメリカ人のおよそ40％近くが「訪日旅行に興味がある・行く・行きたい」と回答し、潜在的インバウンド市場が十分にあることが伺えた。特に年収が10万ドル（約1,100万円）以上の層では60％弱が「訪日旅行に興味がある・行く・行きたい」としており、近年話題となっている欧米豪圏富裕層へのアプローチは、潜在的需要からも理にかなったターゲティングのようだ。

また、歴史体験や食など、いわゆる「コト消費」コンテンツは、アメリカ市場において需要は高く、特に高所得者層ほど顕著だった。なおアメリカ市場における訪日需要喚起のボトルネックは、「高そう」というイメージや「よく知らない」という認知の低さにあり、今後のPR活動の課題となりそうだ。詳しくはこちら。