東洋経済新報社は、全上場企業3635社についてデジタル技術の活用状況を調査した。

調査結果によると、88％もの企業が、ビッグデータやIoT、AI（人工知能）などの重要性が、今後増すと考えていることがわかった。デジタル技術の重要性は1645社から有効回答を得たが、「大変重要になる」（761社）、「ある程度重要になる」（687社）を合わせると88％に達する。

調査では「活用中の技術」と「今後活用したい技術」も質問。現状の活用企業数は、ビッグデータ、IoTは264社、249社、AIは120社と、有効回答1341社のうち、それぞれ2割弱、1割弱程度にとどまる。ただ、ディープラーニングなどの技術革新が進んでいる結果、足元では特にAIへの期待感が急速に高まっている。その結果、今後、新たにビッグデータやIoT、AIを導入したいと答えた企業数は、いずれも400社を超えた。

詳細は、2016年に創刊80周年を迎えた、12月16日発売の『会社四季報2017年新春号』に掲載する。