ジェイックは、10都府県で緊急事態宣言が３月７日まで延長されたことを受け、人事担当者・経営層を対象にした「2021年４月入社の新入社員の外部派遣研修に関するアンケート」（回答者数153名/2021年２月２日-５日実施）を実施した。

昨年末時点では、リアル（対面型）での実施意向が過半数であった一方で、リアルとオンラインを併用する企業も3社に1社となっており、また採用（入社予定）人数が増えるほど、リアルでの密を避ける実施形式を検討している傾向がうかがえた。

今回は緊急事態宣言の延長を受けて、「新入社員研修の実施形式を変更する可能性があるか」を聞いたところ、37.8％の企業が実施形式を変更する可能性があると回答。オンラインでの実施、またはリアルからオンラインへの変更の可能性があると答えた企業からは「より感染対策に適した新入社員研修を模索している」「新入社員及び送り出したご家族の安全欲求を懸念して」「緊急事態宣言が出る前からオンライン主体にしている」といった声が聞かれた。

一方で、リアルでの実施を予定している企業からは「リアル（対面型）が非常に有効・有益であると思われる」「オンライン教育の設備が不十分である。新人のオンラインの受け入れ設備が不十分である」「現従業員全員通常出社の為」「現場関連での就業形態なので、リアル研修が最適」など、受け入れ環境や勤務状況を踏まえて、対面実施が好ましい、もしくは対面実施せざるを得ないと考えていることが分かった。