レノボ・ジャパンは、全国の20～60代の会社員13,158名を対象に、現在のテレワーカーの働き方とPCの使用環境に関する変化について調査を行った。

普段、業務でパソコンを使用している全国の会社員13,158名に1か月あたりのテレワーク実施状況を聴取したところ、新型コロナ流行前のテレワーク実施率（月1回以上）は16％であったのに対して、新型コロナ感染拡大がはじまった3月～10月のテレワーク実施率は42％と、大きく26pt.上昇。テレワークをしている人数で換算すると、その差は2.6倍にのぼる。

また、新型コロナ禍でテレワークを実施した人に意識の変化について聴取したところ、8割以上が「実際に会わなくてもオンライン会議で問題ないと思うようになった(81%)」「通勤が当たり前ではないと思うようになった(83%)」と回答。当初は「ニューノーマル」と呼ばれたテレワークやオンライン会議などの働き方に対する意識に変化があり、定着してきていることがわかる。

次に、会社の経営者・役員に対し、新型コロナ流行を踏まえた今後の会社の在り方として「テレワーク環境への設備投資」について聴取したところ、従業員が300名以上の会社では「重要になる」という回答が49%であった一方で、従業員が300名未満の会社では25pt.低い24％という結果になった。なお、テレワークにおいて業務で利用するノートパソコンの「重視する条件」を聴取したところ、テレワークをしていない人と比べると、「パソコンの軽さ」の重要性はテレワーク実施者の方が26pt.高かった。