クレストでは「カメラによる顔認証技術に対する意識調査」を実施し、その結果を発表した。

調査によると、まず、顔認証技術について「認知しているが利用経験なし」と答えた人は約4割（39.4%）で、最も利用経験が高いのは「オフィスでの勤怠・人事管理システム（28.8%）」 だった。顔認証技術による新サービスを利用したいと答えたのは約4割（42.8%）で、最も意向高い世代は20代（52.0%）、次いで50代（46.0%）、60代（41.0%）となった。

いっぽうで、サービス利用に抵抗感がある理由は、撮影されている事自体に対する不快感が理由として最多（47.5%）だった。顔認証サービスに「抵抗がない」理由としては、1位が「セキュリティ面での安心感（46.6%）」で、自分の姿を撮影されることに対する抵抗が最も低い世代は30代（43.3%）で、次いで50代（41.7%）となった。

店舗マーケティング用の顔認証カメラについては、認知率は25.2% 。小売店舗などでの映像・画像の活用に「不安」を感じる人は約7割（67.8%）だった。また、データのセキュリティ面が担保される前提でメリットが感じられるサービスであれば受け入れやすい傾向があることも分かった。また、小売店舗でのカメラを使った顔認証技術について、3人に1人（31.8%）が普及に期待していた。

さらに、今後活用したい顔認証サービスについて尋ねると、1位は「セキュリティツール」、2位が「無人コンビニ、無人スーパー」、3位「決済」だった。