2019年10月30日 13:59
日本財団は、9月中旬、「メディア」をテーマに19回目となる18歳意識調査を実施した。
2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わる。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を2018年10月からスタートさせた。
今回の調査結果によると、若者のテレビ離れが指摘される中、回答者1000人のうち80％以上がテレビから必要な情報を得ていると答え、ソーシャルメディアやニュースサイトを大きく上回っている。テレビは「情報の信頼度」、「中立・公平で偏りがない」でもトップを占め、購読者の落ち込みが目立つ新聞も「詳細な説明がされている」で1位、信頼度や中立・公正でもテレビに次いで2位の評価を受けている。また、90％以上がLINEやTwitterなどSNSを利用する一方、利用者の3人に2人弱がその情報の内容について「真偽を確かめたことがある」と答えている。
