クロス・マーケティングは、9月、全国20～79歳の男女3000名を対象に「住まいに関する調査（2025年）意識編」を行った。

まず「自宅近くに空き家がある」と回答した人は全体で28％と2021年から横ばいが続く。2025年のエリア別には、中国・四国（34％）北海道、中部（31％）が多かった。近所の空き家に対しては、「害虫が増えたり、伸びた枝が隣家の敷地に入るなど、周囲の家が迷惑を被る」44％、「老朽化による倒壊が心配」35％、「不審者の侵入や放火による火災など、防犯面に不安を感じる」34％などの不安が高く、2021年から大きな変化は見られなかった。

持ち家についての意識・イメージは、「老後の住宅費の負担が少ない」「ローンが終わりさえすれば、一つの資産になる」が30％台。60～70代の「老後の住宅費の負担が少ない」、70代の「リフォームで、間取り変更や設備交換などを自由にできる」が他年代より際立って高い。賃貸については「引っ越しがしやすくてよい」が33％だった。年代が上がるほど、経済的負担が大きい、自分の資産にならない、リフォームできないといった項目が高まる傾向にある。

また、自身が高齢となった時に住んでいたいところは、各世代で「交通の利便性が良いところ」が1～2位にあがる。20～50代は「治安のよい場所」「商業施設が充実している場所」が3位内に入った。60～70代は「医療環境が良いところ」が2～3位にあがり、年代差が見られた。

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