NTTコム オンラインはNTTデータ経営研究所と共同で、NTTコム リサーチ登録モニターおよび協力企業を対象に「SDGsに関連した環境配慮型行動の認知度と環境配慮型食品の価格受容度に関する調査」を実施した。

まず、SDGsを意識し購入する商品・サービスのトップは「食品」（32.6％）だった。一方で全体の半数以上は意識せずに購入している。次に、環境に配慮した食品の生産方法ごとに、消費者が通常価格に対してどの程度追加で支払う意欲があるかについて調査。その結果、「バイオ炭を使用した米」（16％）や「再生可能エネルギーを使用した米・卵」（15％）、「中干し期間を延長した米」（14％）などで特に高いことが明らかになった。

一方、畜産・水産品は比較的追加支払い意欲が低く、「持続可能な漁業で獲られたサバ」(9%)、「養殖業で育てたサバ」(10%)などが特に低い。また、「包装等のプラスチック使用量削減の米・卵」も9%～10%にとどまった。

さらに、環境配慮型食品の認知度と追加支払い金額の関係を分析したところ、完全認知層は、いずれの食品においても93.8％～97.5％が、通常価格と同額または追加の支払いでの購入意欲を示した。一方、非認知層は、41.6％～71.0％にとどっている。これらの結果から、取り組みに対する認知度や理解度が高い消費者ほど、その価値を理解しており価格の上乗せを受け入れやすい傾向が明らかになった。調査詳細レポートはこちら。