世界自然保護基金ジャパン（WWF ジャパン）は12月5日、日本のオンラインプラットフォームにおける両生類の取引状況をまとめたレポートを発表した。

調査対象とした２つのプラットフォームについて、生きた両生類の出品内容を分析したところ、それぞれ少なくとも1000頭以上の個体が出品されていた。中には絶滅のおそれが懸念される種や既に捕獲の脅威にさらされている種がオンライン取引の対象となっている実態が明らかに。出品を確認した78種のうち19種（24％）は絶滅危機種（CR～VU）か近危急種（NT）。在来種11種のうち4種（36％）が近危急種であり、在来種11種のほとんどが地方自治体の作成するレッドリストに掲載されている種だった。

また、出品の対象となっていた「種」だけでなく、その出品「方法」についても課題のあることが浮き彫りになった。野生から捕獲された個体の取引はより直接的に種や生態系に影響を及ぼす懸念があるため、出品時には、取引する野生生物（個体）の由来（野生捕獲か飼育下繁殖か）情報やその個体がどこで捕獲されたのか（捕獲地）という情報が明らかにされている必要がある。分析の結果、こうした情報の記載がなく生態系や地域個体群への影響や合法性の判断ができない出品が多数確認された。

「両生類のスナップショット分析から考える　ペット利用される野生生物のオンライン取引の課題～問われるプラットフォームの責任～」はこちら。