「love.futbol Japan」は、今春の活動で支援した40都道府県266世帯を対象にアンケート調査を実施。日本の「貧困」と「サッカーの機会格差問題」に関する調査報告書を公開した。

調査の結果、支援世帯のうち約60%が「世帯年収が200万円以下」であり、38%の世帯が、子どもがサッカーを始める・続けるために借入をしたことがあると回答。これは2年連続の増加となる。さらに、83%の世帯が、過去1年間にコロナ禍や物価高を理由に子どものスポーツ費用を捻出するために「生活費を削った」、また37%の世帯が「仕事を増やした」と回答した。

また32%の世帯の子どもが、これまでに家計を心配して家族にサッカーを辞めると話した経験があると回答している。75%の世帯が「中古用品でも寄贈を希望する」、35%の世帯はこれまでにスタジアムでプロの試合を「観戦したことがない」と回答。そして100%の世帯が今後も今回のような支援を希望しており、そのうち89%の世帯は、奨励金を希望していた。

なお本事業を知った方法はNPO経由が約97%を占め、「部活動顧問・コーチ」「市・県のサッカー協会」経由で知った世帯は2年連続で0だった。広報面の協力体制に改善の余地が見られる。アンケート調査報告書の閲覧・ダウンロードはこちら。