帝国データバンクは、全国の映画館事業者のうち、「5スクリーン以上」または「総収容人数500人以上」の設備を有する50社を対象に、「映画チケット」の価格動向について調査分析を行った。

その結果、全体の64％にあたる32社が、昨年以降に「映画チケット」を値上げしていた。価格改定前後のチケット料金をみると、一般（通常）料金の改定前（2021年以前）金額は「1900円」（29社）のほか、1800円が中心。しかし、23年以降は50社のうち4割超の21社が、23年6月以降の鑑賞分から通常料金を2000円へ値上げし、価格帯として最も多かった。いずれも1館あたり10スクリーン前後を有するシネコンでの価格設定が目立つ。

シニア料金では22年以降、4割超の映画館が1300円の設定としたほか、レイトショーでは「1400円未満」に設定した映画館が価格改定前後で11社減少。「1500円」とした企業が18社に上った。その背景には、円安などによる各種材料の価格高騰のほか、特に水道光熱費や人件費の上昇といった運営コストの増加が多く目立つ。

一方、プロジェクターなどの館内設備や、キャッシュレス決済端末など最新機器導入といった「最新設備への投資」など、前向きな値上げも16社判明した。2000年代初頭にオープンした映画館では機材修理やメンテナンスなど設備リニューアル時期に差し掛かるものも多く、最新設備の導入などで体験価値を向上させ、値上げへの理解を求めるケースも見られた。