RevComm（レブコム）は、BtoBの営業職323名を対象に、コロナ5類移行に伴う「オンライン営業」に関する実態調査を実施した。本調査によると、BtoB営業職の67.5％がコロナ5類移行による規制緩和を好意的に受け止めていることが明らかに。その理由として、コミュニケーションが取りやすくなることや、マスクを外せることで顧客の表情が読み取りやすくなることに期待が寄せられていることが分かった。

また、「新型コロナウイルスの5類移行後も「オンライン」を活用した営業活動を継続していきたいと思うか」と質問したところ、「非常にそう思う」が17.6%、「ややそう思う」が38.1%。約6割が、コロナ禍で定着したオンライン営業のメリットを強く実感していることが明らかとなった。さらに、オンライン営業では、「商談のフィードバック」や「情報共有ツールとの連携」、「商談の文字起こし」など、より効率化につながる機能が必要だと感じていることが判明。

今回の調査では、営業職のビジネスパーソンは、コロナ5類移行後も引き続きオンライン営業に意欲を示す結果となった。コロナ禍前と比べ、圧倒的にオンライン営業が普及した今、「商談のフィードバック」や「情報共有ツールとの連携」、「商談の文字起こし」などの便利なツールが増えることが、営業パーソンのスキル向上や生産性向上といった効果をもたらし、経済効果にも繋がると考えられる。詳しくはこちら。