GINZAFARMと日本農薬社は、テクノロジーを活用した新たなIPM(総合的病害虫雑草管理)を構築するため、農作物のAIによる病害虫の自動検知と自動診断のシステム構築に向けた協議を開始する。

具体的には、GINZAFARMの「Dr.FARBOT」によるセンシング・AIによる異変検出技術と、日本農薬の「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリで培ったAIによる診断技術を活用。病害虫診断と適正防除判断のさらなる効率化を図り、農作物の病害虫による被害リスク低減に取り組む。

FARBOTは2023年より販売開始、プラットフォームタイプのロボットで農薬散布やセンシングなど搭載機構の付け替えで複数のタスクを実現。一方、日本農薬の病害虫診断AIは、2020年より無償で提供しているスマートフォンアプリ「レイミーのAI病害虫雑草診断」に搭載している。本アプリは熟練の農業従事者でも難しい病害虫雑草防除の対策と判断を、写真を撮るだけでAI診断し、適正な防除方法を提案。FARBOTの圃場見回りセンシングで取得した画像情報から病害虫による作物の異変を検知し、日本農薬の病害虫診断AIでそれを特定するという新たなソリューションの提供を目指す。

FARBOTが撮影する画像によって病害虫診断が可能になり、圃場管理の効率性が向上し、見逃し箇所を減らすことで、病害虫による被害リスクを低減。将来的には、FABROTの環境センシングにより取得する複数のデータと組み合わせ、データベースの共有化によりさらに高いレベルでのIPMを実現する。