インテージヘルスケアは、全国の固形がん治療医を対象に、がんゲノム医療に関する調査を実施。固形がん診療医1300名のうち、がんゲノム医療を実施している病院の勤務医549名の回答を得た。

まず、包括的ゲノムプロファイリング（CGP）を目的とした遺伝子パネル検査を実施した患者の割合は、ゆるやかに増加傾向にあることが分かった。また今回の調査で初めて聴取した血液による遺伝子パネル検査の実施割合は1.4％だった。組織検体による遺伝子パネル検査が保険適用となった2019年6月から約5カ月後の調査では1.8％。そのことと比較すると、血液による検査は、保険適用開始から約3カ月後の段階で、まだ様子見の医師がいることも想定される中、比較的順調に浸透していると考えられる。

また、血液による遺伝子パネル検査が使われ始めたがん種を確認したところ、子宮頸がんが5.1％と最も高く、次いで小児固形がん3.1％、悪性黒色腫3.0％という結果だった。

血液による検査に期待することとしては、45％の医師が「検体採取が容易で、組織の採取が難しい患者も検査可能」と回答。43％が「低侵襲性（患者の負担が少ないこと）」と回答した。一方、45％の医師は「臨床データやエビデンス不足」を懸念と感じていることが分かった。さらに、血液による検査を実施している医師の36％が、「検査件数の増大」を懸念しており、実施していない医師と比較すると13ポイント上回った。実施医は、検査内容やその後の治療までの流れを把握した上で、より具体的な期待や懸念を抱いているようだ。