デザイナーズオフィス事業を手がける「ヴィス」は、2022年のオフィスデザイントレンド予想をまとめ、公開した。

まず、同社でオフィスデザインを提案している年間1000件以上のデータから、提案内容の比率の推移を調べた。それによると、2020年4～6月はオフィス移転の提案が減少。計画を進めていた企業も一時的に中止するなどの動きがあり、オフィス移転件数は2019年同期間と比較し半分程度になった。一方で、コロナ禍に対応したオフィスレイアウトへの変更など改装が増加し、移転の割合を大きく上回った。2021年は、新型コロナウイルスの影響が落ち着き、オフィス移転の割合は増加傾向にある。2021年7～9月には、移転と改装（レイアウト変更・増床含む）は同割合になった。

変化が大きかったこととしては、テレワークとオフィス出社の併用「ハイブリッドワーク」の拡大。また、フリーアドレスなどへのレイアウト変更、オフィス出社の意味を考えるようになった、の3つが大半を占めた。また2021年のオフィスを漢字一字で回答してもらったところ、昨年が「変」27％だったのに対し、今年は「変」「動」が各8.5%、「進」「考」が各6.4%と、考えが分かれた。変化はありつつ、今年はオフィス業界が「動」き、先に「進」んだということを示しているようだ。

2022年のオフィスについては、場所の分散だけではなく、外部や副業の活用など、より複合的で柔軟な働き方が広がっていくと考えられる。この流れの中で、自社センターオフィスの役割をどのようなものにするか、働き方も考慮してデザインすることが求められそうだ。