ヴァリューズは、独自保有する消費者行動ログを用いて、新型コロナウイルス感染拡大の影響で利用者数が増加したWEBサービスを業界ごとにカテゴライズ。2021年4月までの利用者数推移を調査した。第一弾として、フードデリバリー、ビデオ・オン・デマンド、Web会議ツールをピックアップし、公開した。

まず、外食に置き換わる形で自宅での食事需要に応え躍進を遂げたフードデリバリーサービス。主要5サービス（Uber Eats、出前館、楽天デリバリー、menu、dデリバリー）のアプリ利用者数を月次で調査した。その結果、1度目の緊急事態宣言期間中の2020年5月には、2020年3月の2倍近くまで利用者数が急上昇。その後も利用者数は高止まりし、2度目の緊急事態宣言発令期間中だった2021年3月には、2020年3月の約3倍、月間利用者数1千万人に迫る勢いで増加していた。

次に、ビデオ・オン・デマンド主要5サービス（Amazonプライム・ビデオ、Netflix、Hulu、U-NEXT、Paravi）のアプリ利用者数を調査。もともと利用者数が増加傾向にあったが、新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた2020年3月からは3ヶ月連続で利用者数が急増。また、2021年1月には過去最高の利用者数を記録し、その後も高止まりが続いている。

コロナ禍で最も顕著な利用者数増加を見せたのはWeb会議ツール。主要4サービス（Zoom、Google Meet、Skype、Cisco webex）の利用者数を調査すると、2020年5月には2020年2月と比較して約10倍の利用者数となるなど、短期間で利用者数が急増した。