携帯市場と電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター 横川研究室（横川 慎二教授）との産学連携プロジェクト「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は、経済損失額が推定4220億円相当となるモバイル端末のバッテリー劣化に関する研究結果を発表する。

携帯市場と国立大学法人電気通信大学 i-パワードエネルギー・システム研究センター横川研究室による「スマホバッテリー劣化研究プロジェクト」は2020年7月に発足した。同大学、大学院情報理工学研究科 情報学専攻 石垣陽特任准教授監修のもと、携帯市場の2020年度のバッテリー劣化の割合と昨今の価格の評価下落率（平均10％）を自宅に退蔵されたとされる携帯端末の市場価値総額1兆2936億円（ＭＭ総研、2017年発表）に掛け合わせたところ、バッテリー劣化による経済損失額は推定4220億円相当になった。

プロジェクトが行ったアンケート調査によると、若年層からシニアの幅広い世代まで、スマホを使って動画視聴やゲームを充電アダプタに繋ぎっぱなしで行う「ながら充電」が、バッテリー劣化の進行を早める調査結果となった。高齢層に関しては、動画を見る人の半数以上が、ゲームをする人の半分程度が「ながら充電」をしていることがわかった。若年層に関しては、大半の人が動画・ゲームをしながら「ながら充電」をしている。また他のアンケート調査によると、バッテリーの劣化を防ぐ、また、診断できるソフトウェアをインストール・設定しているユーザーは、そうでないユーザーに比べて劣化進行が抑制されている傾向が伺えた。