「パソナ総合研究所」はこの度、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏を対象に、「コロナ後の働き方に関する調査」を実施した。調査の結果、在宅勤務を全くしない人は、緊急事態宣言以前は約4割を占めていたが、6月以降は24％に大幅に減少。ただし、週に4日以上で在宅の人は、宣言中は約半数を占めていたが、6月以降は3割未満に減少していることが分かった。

出社時と比較した在宅勤務時のパフォーマンスは、「上司によるチームへの評価」と「個人としての評価」のいずれも、「低下した」との回答が「向上した」を上回った。ただし、若手（20・30代）では「向上した」と答える割合が高い傾向が見られた。個人としてのパフォーマンス低下の理由は、「リモートワークに向かない職務」が最多で、管理職は「コミュニケーション欠如」を、非管理職は「集中しづらい環境」を高割合であげた。

パフォーマンスの最適化のために適切な在宅勤務頻度は、チームでも個人でも「週に2・3日」という意見が最多。円滑な在宅勤務のための家庭内環境の課題は「インターネット環境」が半数、「電子機器」や「通信費・光熱費の負担」が4割。業務上の一番の課題は「コミュニケーション」だった。

また在宅勤務の結果、「仕事以外の生活の重要性をより意識するようになった」人は約半数で、理由は「家事や家族とのコミュニケーションに使う時間が増加したため」が6割で最多だった。