2020年04月30日 16:55

ENECHANGE(エネチェンジ)は、テレワーク導入から約1カ月が経過した社員84名に対し、アンケートを実施した。

まず、テレワーク導入から1カ月、92%が生産性が「向上した」または「出社時と変わらない」と回答した。テレワーク導入直後、2週間後、1カ月後と従業員の生産性に対する変化を追うと、テレワーク期間が長期化するにつれて、生産性が向上したと回答する割合が増加。37%が導入直後と比較して大きな変化はないと回答する中で、56%が生産性が向上していると答えている。

一方で、出社時には出来ていた社員同士の簡単な相談や質問などがしづらく、コミュニケーションが取りづらい点や同居人がいる中で業務に集中することが難しいなどを理由として、9%が生産性が少し低下していると評価した。

同社ではテレワークの導入にあたり、ポータブルwi-fiの貸与やノートパソコンやモニターの持ち出し対応などをおこなってきたが、アンケート結果から業務の生産性をあげるために、自宅環境構築に自己投資をおこなっている従業員が多くいることがわかった。

また、自宅作業環境構築やオンラインでのコミュニケーション活性化のために「テレワーク準備手当」2万円の支給を決定したが、準備手当の活用先については、椅子が約20%と最も多く、次いでクッションや健康関連費への投資が続いていることから、長期化しているテレワークを快適にするために健康への投資を積極的に行っていることがうかがえる。