アデコは、子育て中の30代の男性会社員500名と、子育て中の男性会社員を部下に持つ50代の男性管理職500名を対象に、仕事や家事・育児分担に関する意識調査を実施した。

それによると、子育て世代である30代男性会社員は、子どもの出生後に家事分担量を増やすなど、7割が協力的であることが分かった。また、約6割が、「同じ境遇の同世代に比べて、自分は家事を分担している」と自負しており、4割以上が、「妻が仕事にもっと比重を置くこと」に賛成していた。一方で、平日の家事分担は、自分3割：妻7割が最多。6割以上が妻の負担の方が大きいと回答。さらに4割以上が、子ども出生後も「仕事上で大きな変化はなし」と感じていることが分かった。

また、子ども出生後、最も負担に感じることは、「自分の時間の減少」（50.2％）、「妻と2人の時間の減少」（37.6％）だった。なお、育休制度の利用率は全体の2割未満。導入されている会社員に限定しても23.5％どまりで、転勤の打診については、4割が消極的だった。

子育て中の男性会社員を部下に持ち、子どものいる50代男性管理職では、18.6％は、平日に家事を全くしないと回答しており、同じ共働き・子持ちでも30代とは家事参画に大きな差が見られた。ただ、約8割が「男性部下の育休取得」について推進したいと回答。9割以上の管理職が、家事・育児による、部下の「残業なし」「看護のための有休取得」「飲み会欠席」に理解を示していた。一方で、女性部下と比較すると、男性部下に対して寛容度が厳しい傾向もうかがえた。