イー・ガーディアンは、2016年のネット炎上事象を独自に算出し、炎上のきっかけとなった事象や傾向を調査、その結果を発表した。

それによると、企業炎上は下半期に集中しており、炎上発生から即時に対応した企業の多くは終息までに1ヶ月程度、隠ぺいや不誠実な姿勢が見られた企業は3ヶ月を超えるなど、リスク対策の有無が企業ブランディングを左右していた。

また2016年に顕著だったのは、テレビCMが放送開始から数日以内に放映を停止するケースが散見されたこと。また芸能人の不倫問題、待機児童問題に対する一般人のコメントなど、賛否両論が飛び交うことにより連鎖的な炎上が増加する傾向が見られた。

ICT総研の調査によると、ツイッター利用者のうち、100人以上の相手とつながっていると回答した利用者は41％に達しており、見知らぬ人とのコミュニケーションが活発化しているという背景が「コメンテーター型」の炎上件数を増加させる要因とも考えられる。