保険クリニックは、東日本大震災から5年を迎えるにあたり、今後の災害への備えについて、30歳～60歳の岩手・宮城・福島エリア、東京・神奈川・千葉エリア、大阪・兵庫エリアの各200人にアンケートを実施した。

震災時に使った連絡ツールは「携帯電話」が主だったが、関西エリアは「連絡をしていない」が33.5％を占め、他エリアより15％以上多かった。震災時に情報を得た経路は、全体では「テレビ」「ラジオ」「インターネット」の順となり、東北エリアでは「ラジオ」、関東エリアは「インターネット」、関西エリアは「情報を得ていない」が他エリアより多い特徴が見られた。

震災後、家族と取り組んだ（話し合った）防災対策としては、全体では「非常食・防災グッズの常備」「避難場所の確認」の順となったが、関西エリアでは「何もしていない」が最も多かった。詳細は、http://www.hoken-clinic.com/teach/expedition/detail21.html