ネット行動分析サービスを提供するヴァリューズは、ネットユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、地震や台風などの自然災害が発生した時に、一般消費者がどこで情報を収集しているかのアンケート調査を行った。

今年9月は茨城県を中心に豪雨災害が発生し、甚大な被害をもたらしたことから、茨城県在住のモニターを抽出し、今年9月にどのようなサイトに接触していたかを分析した。

情報の取得手段として、「テレビ」が77%で突出した結果となった。以下「インターネットのニュースサイト」43%、「インターネットの天気災害専門サイト」33%、「気象庁、消防庁など公的機関のサイト」30%、「Yahoo!、MSNなどのポータルサイト」23%と続き、インターネットのメディアが上位に並んだ。