オンクリCOLUMNでは、全国の20代～40代女性を中心に「ピルの市販化に関する意識調査」を実施。認知度や期待・懸念、今後の利用意向など、多角的に意見を集めた。

2025年、政府が進める「経口避妊薬（ピル）の市販化」に注目が集まっている。調査によると、市販化が進みつつあるにもかかわらず、「ピルが処方なしで買えるようになることを知っていた」と答えた人はわずか39%。61%は「知らなかった」と答えており、社会全体への情報浸透が進んでいないことが明らかになった。特に30代・40代の女性ほど認知が低く、若年層との間に情報格差があることも示唆されている。

市販化に対する意見では、「便利になった」「病院に行く時間が減って助かる」などの前向きな声が多く集まった。一方で、「自己判断で服用するのは怖い」「副作用があってもすぐ相談できないのが不安」といった懸念も根強く、利便性と安全性の狭間で揺れる気持ちがうかがえる。

市販化とともに議論を呼んだのが「購入時に医師の前で服用する義務化」。34.5%が義務化に「安心感がある」と回答した一方、30%以上が「必要ない」と否定的だった。ピルの使用スタイルについて尋ねたところ、「市販薬だけで十分」と回答した人は15.8%、「医師処方を選ぶ」とした人は30.5%で、最も多かったのは、「状況によって使い分けたい（48.3%）」という回答だった。

「安易な市販化」ではなく、「選択肢がある状態」が理想とされていることが見て取れる。