2015年10月01日 09:54
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ランスタッドホールディング・エヌ・ヴィーは、世界34の国と地域の18~65歳を対象に実施する、労働者意識調査「ランスタッド・ワークモニター」の2015年第3四半期の結果を発表した。

職場の多様性が重要であることは、今や世界共通の認識だ。日本でもその認識は変わらず、82.5%が「大切である」と回答した。一方、「オープンで多様性を受け入れる企業文化である」、「職場でLGBTは差別の対象にならない」は、共に下位レベル。また、多様性に対し閉鎖的な職場環境であるからか、LGBTの同僚について、日本の83%が「一人もいない」と回答している、これは調査国の中で6番目に多い数値だ。

今回の調査では、日本では多様性についてオープンに話せる雰囲気の職場が少なく、その分当事者以外が「職場におけるLGBT」に気づく機会も少ない。そのため、彼らが抱える問題を広く認識するところまでに至っていない状況が想定される結果となった。