認定NPO法人地球市民の会は、8月7日、海底火山噴火が1月に発生したトンガ王国政府と、復興に向けた支援を協働で行うパートナーシップを結ぶための覚書を締結した。

締結のきっかけは、2月に実施した噴火への復興に向けた寄付キャンペーン。佐賀県協力隊を育てる会副会長で、地球市民の会監事でもある、深川千幹さんを中心に育てる会、地球市民の会、佐賀県海外協力協会で寄付を呼びかけ、約100万円が集まった。深川さんが寄付の報告と復興の進捗を聞くため、駐日トンガ王国大使館へ面談を申し込んだところ、5月の面談の場に現れたのは、協力隊時代のトンガハイスクールの教え子であったスカ・マンギシ大使。時計の針は、33年前の先生と生徒の関係に戻ったが、被害の話題になるとマンギシ大使は「大使の顔」に戻ったそうだ。「国際協力の経験のある地球市民の会と復興に向けて何か一緒にできないか？」。提案を受け、今回の締結となった。

大使のプッシュもあり、閣議決定も含め3カ月という速さで進めた覚書締結。同日は、マンギシ大使が佐賀市を訪れ、育てる会と地球市民の会両組織の会長を務める小原嘉文さんと、覚書にサインした。マンギシ大使は「国際関係の前に、人間関係が大事。チモト先生のおかげで、佐賀とも縁ができた。政府単独でできることも限られており、地球市民の会のような民間団体とのパートナーシップは本当に貴重であり、歓迎したい」と語った。今後、国際協力や国際交流の実績やノウハウを生かし、トンガのためにできることを協働していきたいと考えている。

地球市民の会